アメリカの景気の将来を予測するための経済指標。民間経済研究所カンファレンスボード（全米産業審議委員会）が、景気に先行して反応するとみられる10項目の経済指標から算出する。毎月15営業日に公表している。英語ではComposite indexと書く。
景気先行指数は、景気総合指数のうちのひとつで、先行指数以外にも一致指数、遅行指数がある。ただ、市場の注目度が高いのは先行指数である。景気拡大のときには約9か月、後退のときには約4か月先行するといわれている。
景気先行指数を構成するのは10個の経済指標となる。その内訳は、週平均労働時間、週平均失業保険申請件数、消費財受注、入荷遅延比率、非国防資本財受注、新規建設許可、普通株500種株価、実質マネーサプライ（M2）、長短金利スプレッド、消費者期待度指数で、実質マネーサプライのウェイトがもっとも高く、次いで週平均労働時間となる。ちなみに、もっとも低いのは非国防資本財受注。
指数が上昇すれば好景気を表し、一般的には債券市場が下落し、ドルが上昇するといわれる。指数が下降すれば、景気の後退を示唆する。2020年のコロナショックでは、2月に+0.1%だった景気先行指数は、翌3月に-6.7%まで一気に下げている。
ただし、景気先行指数を構成する経済指標は、すでに発表済みのものばかりなので、予想外の結果になることはない。とはいえ、景気先行指数のマイナスが連続していたり、数か月連続で大幅プラスだったりすれば、それなりに相場に影響を与えることになる。
